横浜ベイスターズがTBSHDから、DeNAへ譲渡された。
これを聞いて思い出した言葉がある。
「アメリカでは二〇〇八、多くの新聞が倒れ、
多くの街から伝統ある地方紙が消え、『新聞消滅元年』となった。
いままでもそうだったよいうに、
アメリカのメディア業界で起きたことはつねに三年後に日本でも起きる」
『２０１１年 新聞・テレビ消滅』 佐々木俊尚 著 より
これは、総裁が、ある書籍で言及した言葉であるが、
今回、TBSHDという古いメデイアから、
DeNAという、新しいメデイアへと球団が譲渡されたことは、
TBSが、球団を維持する力を持たなくなったということであり、
新興勢力のDeNAが、球団を持つ力を手に入れたということでもあろう。
これは新聞についての言及であるが、
テレビについても同じことが言えそうだ。
これと同じ日、あるニュースが発表された。
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若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少
NEWS ポストセブン 11月4日(金)7時6分配信
テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。
テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。
10月3～9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1％。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週（9月26日～10月2日）には、かつてなら低視聴率に入る12％台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。
フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。
〈ついにその日がきた、という感じだ。「12％台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。（中略）ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉（10月4日付）
だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つまり、実際の視聴率はもっと高いはずだと強弁するのだ。
だが、それがウソであることは、種々のデータを見れば明らかである。
今年8月に総務省が発表した「情報通信白書」には、世代別の「テレビを見る」時間を過去と比較したデータがある。若い世代のテレビ離れは一目瞭然。10代では、2005年に1日平均106分だった視聴時間が、2010年には70分と、わずか5年で3割以上も減少している。同様に20代では、2005年に104分だったのが2010年には76分に激減。かつて「テレビの見過ぎだ」と大人たちから叱られていた日本の若者は、この5年で、自然と1日30分もテレビ視聴時間を減らすことに成功したわけだ。
ほかの世代を見ると、50代・60代ではテレビ視聴時間が微増しているが、全世代を通しても1日で4分の減少となっているから、若者の減少分をカバーできなくなっているのが現状である。
さらにNTTコミュニケーションズが2010年3月に発表したテレビ視聴の実態に関するアンケート調査では、20代以下で「ほとんどテレビを見ない」層が14.7％もいるという驚愕のデータが明らかになっている。
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この書籍で予言された「マスコミの崩壊」が起こり始めているのだろう。
ある意味数字は嘘をつかない。
「テレビは見放されている」のである。
この低視聴率が、また、制作費削減につながり、
番組の質が低下し、視聴率の低下につながるという
負のスパイラルがすでに始まっている。
この事態を引き起こした原因には、「テレビを流してやっている」という
テレビ側のおごりがあったのではないか。
そして、真実を伝えず、捏造し、
都合の良い世論をつくろうとするその姿が、
真実を映し出すインターネットという鏡に映されて、
はっきりバレてしまったということだろう。
そもそもテレビには、バブル崩壊のカルマがある。
当時バブルだバブルだといって報道し、
バブルが崩壊すると、興行収入がてきめんに減るという
自分たちで自分たちの首を占めるという、
まさに自業自得のことをやってのけた。
この時と同じ空気を、マスコミに感じるのは自分だけではあるまい。
必要な情報を伝えずに、マイナスの空気を扇動する。
その撒いた種は自らの手で刈り取らなくてはならないだろう。
今回の球団譲渡をみると、TBSは、結局この渦に巻き込まれたように思う。
情報公開（グラスノスチ）によって、崩壊するのは、ソビエトだけではない。
一番成功した社会主義国と揶揄される日本においても、
おそらく、そういう結果になるだろう。
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